ごめんなさい。私は「Tsu」には、参加しませんので誘わないでください

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ココ最近、利用するだけで収入があるという「Tsu」とうSNSが流行っていますが、私うえせい(@charin_co)は、これを批判することも、推奨することもしません。

ただ、私はソコへ参加しないと決めたので、私のスタンスと考えをお伝えしておこうかと・・・
今から、私の考えをお伝えします通り、参加はしませんので、申し訳ありませんが誘わないでくださいね。

 

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「Tsu」とは、なんぞや?

Tsu

Tsuの説明ページによると、「20億人がソーシャルなコンテンツを創作しているのに、そこから一銭も得ていない」が、Tsuではユーザーがユーザーを招待して自分で構築したネットワーク内のコンテンツとともに表示された広告で発生した売上高の一部を獲得できるという。Tsu自体の取り分は10%で、残り90%がユーザーのネットワーク(Family Tree)のものになる。

例えば自分が招待したユーザー(子ユーザー)が招待したユーザー(孫ユーザー)が招待したユーザー(ひ孫ユーザー)のコンテンツが100ドル稼ぐと、90ドルの50%(45ドル)がひ孫ユーザーの、90ドルの3分の1(29.70ドル)が孫ユーザーの、90ドルの3分の1の3分の1(9.99ドル)が子ユーザーの、そのさらに3分の1、つまり27分の1(3.33ドル)が自分の収入になる。

つまり、広告が取れるコンテンツを投稿するユーザーを招待すればするほどユーザーの収入が増えるし、TsuのSNSとしての魅力も高まるというわけだ。
IT-Mediaより

つまり、Facebookやtwitterを使っている時の様に普通にユーザー同士の交流を図っているだけで、収入につながるSNSと言っていいのでしょう。

 

一般的なSNSの収益が上がる仕組み

SNS
ユーザーが使う

広告が表示れる

収益が上がる

もっと使ってもらえるように、ユーザーがより使いやすいように改良する

新しいユーザーが増える&既存ユーザーの滞在時間が増える

もっと収益があがる。

恐らくどこも変わりないでしょう。

ちゃーんと、ユーザー目線なんです。
つまり、上がった収益をもとに改良を加えていって、より使いやすいようにしていくことがSNSには求められていると思うのです。

 

うえせいWP.netは「Googleの10の真実」を遵守するのです

「Googleの10の真実」のうち、その一つ目に挙げているのが

ユーザーに焦点を絞れば、他のものはみな後からついてくる。

というものです。
Facebookも、twitterもその他SNS(Google+だけは少し異なりますが)も、ユーザーに焦点を合わせています。
ちなみに「うえせいWP.net」は、このGoogleの考えに沿わないものは導入しないと決めているんです。

そんな中、「Tsu」はどこに焦点を合わせているのか、不明なのです。

ユーザーに「広告収入を還元する」というニンジンを与えることによって、ユーザー数を増やしシェアを確保しようとしているようにも見えます。

開始当初のLINEは、先行してユーザー数の確保に務めましたからね。

しかし、広告収入を還元する約束をしてしまっているTsuには、ユーザー数が増えても実入りがとても少ないのです。

とても、ユーザーが大量に流入して運営できるとは思えませんし、ユーザーの使い勝手を向上させるための施策を実行できるほどの資金が確保できるとも思えません。

なので、ユーザー目線で運営しているとは思えないのです。

 

参考までにFacebookのデータでも、それほどユーザーには還元できない

Facebookの2012年に発表した資料によれば、2011年の一人あたりの広告売り上げの全世界平均値は4.34ドルにしかなりません。

つまり、二番煎じ感のある「Tsu」でそれを超えることは不可能でしょう。

広告収入を9割ユーザーに還元したところで、十分な収入の得られる人はごく一部に限られて、ユーザーが拡大することは極めて難しいということになります。

 

うえせいのまとめ

うえせいイラスト
  1. 「うえせいWP.net」はGoogleのユーザー第一の考えに賛同する
  2. ユーザーを見ているとは思えない
  3. 今後ユーザー数が増えるとも思えない

という理由から参加はしませんが、何度も言うようにコレはあくまで私うえせいの考えであって、別に「Tsu」自体や、ネットワークビジネスに酷似した収入プランを批判している訳ではありません。

実際、サラリーマンの人が副収入を得るための、マネタイズプランを模索すること自体は「うえせいWP.net」では推奨しています。

ただ、Googleの考えに賛同して「ホワイトハット(googleが推奨する方法でのみ対策を施すこと)な施策のみしか行わない」と宣言しているので、筋を通すためにグレーゾーンは手を出さないのです。

日本の法律では適法であると思わる上、特に投資は必要ないようなので、ご自身の判断で参加や不参加を決めてくださいね。

 

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